甲子園準優勝校として注目を集めた日大三高野球部で、部員による不適切動画の拡散問題が明らかになりました。
今回の件で多く検索されているのが、
- 犯人の部員は誰なのか？
- 実名は特定されているのか？
- 拡散に関与した「10数人」とは誰なのか？
本記事では、現時点で報じられている事実を整理しつつ、特定情報の有無や今後の焦点についてわかりやすくまとめます。
事件の概要
報道によると、日本大学第三高校（東京都町田市）の硬式野球部に所属する男子部員2人が、児童買春・児童ポルノ禁止法違反（製造・提供）の疑いで書類送検される方針であることが明らかになりました。
何が起きたのか？
・女子生徒（当時15歳）に対し、SNSで不適切な画像や動画を送るよう要求
・送られた動画のうち1点を別の部員に提供
・その後、LINEなどを通じて部内に拡散
警視庁の調べでは、部内の数十人が動画を受け取っていたとされ、十数人が拡散に関与した可能性があるとみられています。
現時点では、部外への流出は確認されていません。
犯人の部員は誰？実名は特定されている？
Xでもそうだけどこの手のアカウント多すぎだろ
所持だけじゃなくて要求した時点でアウトだよ、全員捕まれ
＞ 甲子園準優勝の日大三高、女子生徒のわいせつ動画が部内拡散…児童ポルノ禁止法違反容疑で部員２人を書類送検へ pic.twitter.com/WKd2iilCQP
— 猫乃そら (@Kabuki_friends) February 11, 2026
最も多く検索されているのが、「犯人は誰なのか」という点です。
実名は公表されている？
現在、報道では部員2人が書類送検される方針とされていますが、実名は公表されていません。
高校生という未成年であること、また事件の性質上、被害者保護の観点からも匿名報道となっている可能性が高いと考えられます。
SNSで特定は進んでいる？
一部SNSでは憶測や名前の投稿が見られるケースもありますが、確定的な情報は出ていません。
不確かな情報の拡散は、無関係な生徒への二次被害につながる恐れがあります。現時点では、公式発表以外に信頼できる特定情報は存在しない状況です。
日大三高「拡散関与10数人」とは？
報道では、動画を受け取った部員のうち十数人が拡散に関与した可能性があるとされています。
書類送検は2人のみ？
現段階で書類送検の対象とされているのは2人です。
ただし、捜査の進展次第では、関与の度合いによって追加の処分や指導が検討される可能性もあります。
動画を「送らせた」「提供した」「転送した」いずれの行為も、法律上問題となり得る行為です。
日大三高野球部への影響は？
日大三高野球部は、春夏通算40回の甲子園出場を誇る全国屈指の強豪校です。2025年夏の大会では準優勝という結果を残しました。
そのため、今回の問題は個人の不祥事にとどまらず、
- 学校の指導体制
- 部内の管理体制
- 再発防止策
といった点にも注目が集まっています。
今後、日本学生野球協会の判断により、対外試合禁止などの処分が検討される可能性もありますが、現時点では正式な処分は発表されていません。
なぜ犯人は特定されないのか？
甲子園準優勝の日大三高、女子生徒のわいせつ動画が部内拡散。児童ポルノ禁止法違反容疑で部員2人を書類送検。
部内拡散してるところがいかにも野球部って感じがして陰湿やわ。この女子生徒の親御さんも辛いやろな。 pic.twitter.com/qWlFKUTYkL
— 増田健也/KenyaMasuda (@kenya_m773) February 11, 2026
今回のような未成年が関与する事件では、
・加害者が未成年であること
・被害者の保護が最優先であること
・さらなる拡散防止の必要性
といった理由から、実名報道が控えられるケースが一般的です。
「誰なのか」を知りたいという関心は自然なものですが、過度な特定行為は新たな被害を生む可能性もあります。
今後の焦点
今回の事案で今後注目されるのは、
- 拡散関与者の範囲がどこまで広がるのか
- 学校側の処分内容
- 再発防止策の具体性
- 高校野球界の対応
です。
特に重要なのは、被害者の保護と二次被害の防止です。事件の詳細よりも、今後どのような教育や対策が講じられるのかが問われています。
児童ポルノ禁止法違反の法的リスクとは？
今回適用が検討されている「児童買春・児童ポルノ禁止法」は、未成年を性的搾取から守るための法律です。
処罰の対象になる行為
この法律では、以下のような行為が処罰対象となります。
・未成年にわいせつな画像や動画を送らせる行為（製造）
・それを他人に提供・転送する行為（提供）
・所持しているだけでも処罰対象となる場合がある
つまり、「送らせた側」だけでなく、「受け取った側」「拡散した側」も重大な責任を問われる可能性があります。
想定される罰則
児童ポルノを製造・提供した場合、重い刑事罰が科される可能性があります。未成年であっても、家庭裁判所送致や保護処分の対象となり、将来に影響を及ぼす可能性があります。
また、学校側の処分（退学・停学・対外試合禁止など）とは別に、刑事責任が追及される点が大きな特徴です。
「軽い気持ちだった」「消すつもりだった」という理由は法的な免責にはなりません。デジタルデータは複製が容易であり、一度送信すれば完全に回収することは極めて困難です。
まとめ
・書類送検の対象は現時点で野球部員2人
・実名は公表されていない（未成年のため匿名報道）
・女子生徒（当時15歳）に動画送信を求めた疑い
・動画はLINEなどを通じて部内に拡散
・数十人が受け取り、十数人が拡散に関与した可能性
・部外への流出は現時点で確認されていない
・児童ポルノ禁止法では「送らせる・受け取る・拡散する」すべてが処罰対象になり得る
・未成年でも家庭裁判所送致などの法的責任を負う可能性がある
・学校および高校野球界の処分判断が今後の焦点
・被害者保護と二次被害防止が最優先課題
現時点では、犯人の実名や具体的な個人特定情報は確認されていません。
確定情報が公表され次第、追記していきます。
