2026年1月下旬、全国に店舗を展開していたソープランドチェーン「マリングループ」が、事前予告もほとんどないまま全店閉店したという情報が一気に広がった。関係者向けには、1月30日夜にLINEを通じて営業終了を伝える連絡が届いたとされ、その突然さから業界内外に大きな衝撃を与えている。
関係者向け連絡では「資金難」が閉店理由として示されたという情報が出回っているが、規模や過去の投資状況を考えると、この説明だけでは腑に落ちないと感じる人も多いだろう。本記事では、マリングループ全店閉店で何が起きたのかを、現在確認できる情報をもとに整理しつつ、「資金難説」は本当に妥当なのか、背景として指摘されている点を冷静にまとめていく。
マリングループ全店閉店とは何が起きたのか
マリン水戸の意味不明な内装は国宝級の華美さなので閉店したとはいえ誰か記録に収めて欲しい pic.twitter.com/mknAenHDDD
— 福井のバード@全年齢版 (@gbird_all) January 31, 2026
いつ・どのように閉店したのか
一部メディアの報道やSNS上の情報によると、マリングループの閉店が実行されたのは2026年1月30日夜とされている。多くの店舗では営業終了直前、あるいは営業中に「本日をもって閉店する」という趣旨の連絡が入り、そのまま営業を終えたという声が相次いでいる。
特徴的なのは、事前告知や段階的な縮小がほぼ見られなかった点だ。通常、大規模チェーンが撤退する場合は、赤字店舗から順に閉店したり、一定期間の休業を挟んだりすることが多い。しかし今回は、そうしたプロセスを経ず、一斉に事業そのものが止まった形となっている。
関係者向け連絡では「資金難」と説明された
関係者向けに伝えられた理由として挙げられているのが「資金難」だ。原材料費や人件費の高騰、運営コストの増加など、昨今の情勢を考えれば、風俗業界に限らず資金繰りが厳しくなっている事業者は少なくない。
ただし、マリングループの場合は全国規模で展開しており、閉店直前まで営業を続けていた店舗が多数存在していたとされる。そうした状況から、「本当に資金難だけが原因なのか」という疑問が業界内外で浮上している。
資金難で全店閉店は本当にあり得るのか
短期間での全店撤退が異例な理由
まず押さえておきたいのは、「全店一斉閉店」という判断そのものが非常に異例だという点だ。一般的に資金繰りが悪化した場合でも、以下のような段階的対応が取られることが多い。
- 赤字店舗のみを閉鎖する
- 新規出店や大規模投資を停止する
- 営業時間や人員体制を見直す
これらを経ても改善が見込めない場合に、ようやく事業撤退という選択肢が現実味を帯びてくる。しかしマリングループの場合は、比較的最近オープンしたとされる店舗や、いわゆる旗艦店クラスの店舗も含めて閉店している点が注目されている。
大規模投資をしていたとされる事実との違和感
一部店舗では、内装や設備に相当な投資が行われていたとする報道や証言がある。こうした初期投資は、短期間で回収する前提ではなく、数年単位での運営を想定して行われるのが一般的だ。
そのため、「資金難が理由であれば、なぜそこまで投資した店舗まで一気に手放すのか」という疑問が出てくる。もちろん、外部からは見えない負債や急激な資金繰り悪化があった可能性は否定できないが、単純な赤字経営だけでは説明しきれない部分が残る。
マリングループを運営していた組織の規模
運営母体とされるグループの存在
マリングループの背後には、長年にわたり歓楽街で事業を展開してきたグループの存在があるとする記事もある。過去には風俗関連事業だけでなく、飲食、不動産、娯楽施設など、複数の分野に関わってきたと伝えられている。
一般に、このように事業が分散している場合、一部事業が不調でも、すぐにグループ全体が立ち行かなくなるとは考えにくい。そのため、「地方店舗の運営資金が尽きた」という説明だけでは納得できないと感じる人がいるのも無理はないだろう。
不動産などの資産を保有していたとされる点
過去の報道では、不動産を中心に相当規模の資産を保有していたと伝えられてきた。仮にそれが事実であれば、短期的な資金繰りの問題だけで、即座に全事業を停止する必要があったのかという疑問が生じる。
もちろん、資産を持っていることと、すぐに使える現金があることは別問題だ。それを踏まえても、「一夜にして全店閉店」という判断は、一般的な経営判断とはやや異質に映る。
警察捜査や摘発との関係はあるのか
閉店直前に取り沙汰された動き
全店閉店の直前、一部系列店に対して警察の捜索が入った可能性がある、とSNSや一部記事で取り沙汰された。このタイミングの近さから、捜査との関連を疑う声が出ている。
ただし、現時点で警察や検察などの公的機関から公式発表が出ているわけではなく、一次情報が確認できている状況ではない。そのため、捜索や捜査との直接的な因果関係については慎重に見る必要がある。
なぜ事業そのものを止める判断が考えられるのか
仮に捜査対象が一部店舗や一部行為に限られていた場合、通常であれば問題のある部分だけを切り離すという選択肢も考えられる。しかし、事業を継続することでグループ全体に影響が及ぶリスクがあると判断された場合、最も確実な方法は「事業実体そのものをなくす」ことだ。
このような考え方は、過去に他業界でも見られた例があり、あくまで可能性の一つとして指摘されているに過ぎないが、全店一斉閉店という極端な判断を説明する材料の一つにはなり得る。
過去の摘発と今回の撤退は関係しているのか
過去に起きたとされる出来事
運営に関わる人物やグループは、過去にも法的な問題で注目されたことがあるとされている。具体的な内容については、確定的な情報として整理されているわけではないため、ここでは詳述を避けるが、業界の歴史を振り返ると、こうした経緯が現在の判断に影響を与えるケースは少なくない。
現在の法規制との違い
近年は、風俗業界に限らず、組織的な違法行為や資金の流れに対する監視が以前より厳しくなっている。かつては黙認されていたグレーゾーンも、現在では問題視されるケースが増えている。
こうした環境の変化を考えると、「将来的なリスクを避けるために撤退したのではないか」という見方が出てくるのも不自然ではない。
マリングループ閉店で今後どうなる？
水戸では心霊スポットとして有名だった廃墟ラブホを、数年前に何億もかけて改装、全国的にも話題になったお城みたいなソープ「マリンブルー」の系列店が一斉閉店との噂。
色々調べていったら、今話題の「ちゅどーん」に繋がる某団体に行きついたんだが、一体日本に何が起こってる？！ pic.twitter.com/Lc4D7xc3Pw
— コブラ＠2・21『昭和プロレステーマ曲史論1979』開催！ (@kokontezangetsu) January 31, 2026
店舗や建物はどうなるのか
閉店した店舗の多くは、大規模な内装が施されているとされる。今後は、別事業への転用や売却、あるいは長期間空き店舗となる可能性も考えられる。
立地条件によっては、同業他社や別業態が引き継ぐケースも考えられるが、すぐに再稼働するかどうかは不透明だ。
働いていた人・利用者への影響
突然の閉店により、働いていた人たちは次の仕事を探さざるを得ない状況に置かれている。利用者側も、長年通っていた店舗が一夜にして消えたことに戸惑いを感じているだろう。
このような急激な変化は、マリングループに限らず、業界全体に少なからず影響を与えると考えられる。
まとめ｜マリングループ全店閉店の理由を整理
マリングループの全店閉店について整理すると、次の点が浮かび上がる。
- 関係者向け連絡では「資金難」と説明されたとされている
- しかし、全店一斉閉店という判断は極めて異例
- 規模や過去の投資状況を考えると、単純な資金不足だけでは説明しにくい
- 捜査や法的リスクを含め、複数の要因が重なった可能性が指摘されている
現時点では、確定的な結論を出すことはできない。ただ、今回の出来事は、風俗業界を取り巻く環境が大きく変化していることを示す象徴的な事例の一つと言えるだろう。今後、新たな情報が公に出てくるかどうかにも注目が集まる。
